ホントは教えたくない資産運用のカラクリ 投資と税金篇
安間 伸
東洋経済新報社
2003年4月
【価格】
¥1,995（税込み）
もしあなたが買った投資商品がほとんど値上がりし、その結果に満足しているのであれば、この本は必要ありません。失業も年金も心配しておらず、投資したお金が戻ってこなくても構わないと思っている方も必要ありません。この本は「投資」と「税制」を体系的にマスターし、本気で資産を防衛したいという個人投資家のために書かれました。
本書では、個人投資家が税引き後のリターンを最大化するための考え方と基本的な手法をみなさんにご紹介します。息をしただけで税金を取られそうなこの国で、税制を知らずに投資をしたらとんでもない被害にあいます。
このノウハウは自分の仕事と、個人的な投資の経験から来るものであり、一般の投資指南書とはかなり違った視点でものごとを理解しています。日本の投資税制にはまともな頭では理解できないほどの矛盾があり、同じ投資をしても商品が違えば、１億円の利益が非課税になったり、半分税金で取られたりします。
そして投資家が損をしても税金はきっちり取られるという構造を理解しておかないと、あなたの資産はいつまで経っても増えません。そのカラクリを理解し、あなたが理不尽な収奪の犠牲者にならないようにするのが本書の目的です。
【初版をお買い上げの方へ：お詫びと訂正】
初刷が出てから間違いに気がついたり指摘されたりして、第二刷以降 訂正したポイントがあります。
混乱した方もいらっしゃると思いますので、ここで訂正した箇所を明らかにしようと思います。</4>
※せっかくお金を出して初刷を買ってくれた方、申し訳ありません。
「やった、レアものだ！」と笑って許してください。
| 1.雑所得の控除について | 初刷では雑所得の取り扱いについて、あたかも20万円の控除が認められるような書き方が随所に見られます。ほんとうは雑所得に控除はありません（譲渡所得には50万円の控除があるのですが）第二刷以降はそれを改めています。
それでは20万円とは何だったかというと、「給与などの金額が2千万円以下で」かつ「利子・配当・不動産・事業・山林・譲渡・一時・雑所得の合計が20万円以下であるとき」などの条件を満たせば確定申告書提出不要という規程があります。つまりそれ以上税金を払わなくても良いわけです。 これを私が「雑所得は20万円まで非課税」と覚えてしまったんですね。完全に記憶違いでした。 このことは読者である会計士さんからご指摘いただきました。ありがとうございました。 雑所得はめちゃくちゃ不利だと書きましたが、控除もないのであればさらに悲惨ですね。 |
| 2.グラフ中の線と凡例の対応 | P２７２にある「税率と累積税収」のグラフで、グラフにある線と凡例の対応がズレています。文章だけ読んだ人は気にならなかったかもしれませんが、グラフも合わせて見た人は混乱したことでしょう。 これには気がついて訂正をお願いしていたのですが、そのまま印刷にまわってしまったようです。すみません。 |
| 3.「債券」と「債権」 | ときどき、「債券」と「債権」を間違えています。 校正の方が気をきかせて一貫性のある形にしてくれたのでしょうが、これも訂正されないまま印刷に回ってしまったようです。 |
